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”貧困の終焉”

最近めっきり寒くなり、そろそろ秋から冬に移ろうかという時期にさしかかってきましたね。

この季節の変わり目特有の過ぎ去る寂しさと、新たな季節の到来によるワクワク感が好きだったりします。

”変化”の大事さを感じます。


さて、今日はまた1冊の本を紹介したいと思います。

この本を読み切るのに2週間程かかりました。

それほど、濃厚で熟読を要する1冊です。

それは・・・。
貧困の終焉

”貧困の終焉~2025年までに世界を変える”(ジェフリー・サックス著)


この本は先日日記でも紹介させていただいた、株式会社マザーハウス代表の山口絵里子さんと、Living in Peace代表の慎 テジュンさんの影響を受け、出会うに至った本です。

以下、僕のレビューから引用します。

◆ ◆ ◆ ◆ ◆ ◆ ◆ ◆ ◆ ◆ ◆
まさにこの本こそ”開発経済学の教科書”。

2025年までに貧困根絶を成し遂げる事が、夢物語では無く現実的に”可能”だという事を具体的且つ、確かな数字を上げ、様々な角度から立証しています。

また、非常に論理的な展開で書きあげられていて、我々が抱いている幻想、間違った固定観念を見事に払拭してくれます。

読破するにはマクロ経済、経済学、国際金融、歴史、地理といった様々な知識を要するので、なかなか手こずりました。

しかし、読み終えた今、”この本に出会えて本当に良かった。”と心から思えています。

◆ ◆ ◆ ◆ ◆ ◆ ◆ ◆ ◆ ◆ ◆

特記すべき感想として、一冊の”書物”としてのレベルが非常に高いと感じました。

僕も学生時代に幾つかの論文を書きましたが、これほどまでに仮説→立証→結論→提案、課題という過程を理路整然且つ、具体的な数字をあげて論述されたものは初めて目にしました。

しかも、一側面では無く、様々な角度から検証しているので、付け入る隙が無く、必然的に”なるほど。”と言わざるおえない結果に。

著者の論理的思考能力の高さに”感動”すら覚えるものでした。



今日、パソコンの普及により物凄いスピードで山、海、国境を越え、情報が行き交う様になりました。

情報格差の障壁が幾分解消されたことから、途上国の経済発展も幾年前よりかは容易になり、世界の国々は共に成長しているかの様に見えます。


しかし、現在でも”1日1ドル以下で生活している人々”は10億人も存在し、生きるのにギリギリのラインと言われる”1日2ドル以下で生活している人々”まで含めたら、25億人(世界の40パーセント)もいます。

そこで暮らす人々は、まさに”生きる為に生きる”事を余儀なくされ、貧困のスパイラルに苛まれています。


貧困のスパイラルを抜け出す為には外部的援助が必要不可欠な事は歴史が証明してくれています。


その現実を知っている僕たちは、一体何が出来るのか?

・・・。


開発経済学との出会いは自身にとって、革命的な出来事だったのかも知れません

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プロフィール

姜 大成

Author:姜 大成
姜 大成 / Daesong kang Age:28
株式会社Growther 代表取締役
相談型クラウドサービス"Bizlink" : http://bizlink.io/
Growther HP : http://growther.co.jp/
カネとヒトの流通革命を通じて、100億ドル規模の事業を創り、新しい資本主義社会の形成を実現させる。

大学に入るまで一冊も本を読了したことが無いほどの勉強嫌いから、不治の病にかかり入院生活を送った経験、家業の突然の衰退をキッカケに一転して勉学に目覚め、大学時代には3ヶ月間独学で「宅建」を取得し、年間一大行事の論文大会では大学創立以来初の年間3回論文賞受賞を達成。

大学卒業後、某銀行に入社。その間、リーマンショックの煽りを受け、父親の経営する会社が倒産をし、日中は銀行員として融資先の借金返済を迫り、自宅に帰ると借金取りに自宅を囲われる生活を送る。その際に家族が殆どの財産を失う経験をし、銀行の機能では中小企業を救えないことを身をもって経験。

中小企業の倒産をアドバイザーという立ち位置で救いたい一心で、人材大手インテリジェンスの顧問事業立ち上げに営業兼コンサルタントとして参画。年間200社の経営者を新規訪問し、経営改善をするため顧問の活用を提案。入社4ヶ月目には初のトップセールス→2年目後半からは売上トップを維持→最年少リーダー兼ボードメンバーへの参画を担う。インテリジェンス社員5,000名強の内、トップ20名のみが参加可能な海外研修にも選抜。

2015年5月にインテリジェンスを退職し、株式会社Growtherを創業。

生まれた世代所得によって人生のほとんどが決まってしまう世界から、所得に関係なく機会をつかめる世界、本当の成長を喜び、幸せに感じられる社会を目指して、事業を推進しております。

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